クリーニング店に出したシャツやズボン。
ひとつひとつ包装されて返ってきたそれらは、当然綺麗に洗われている…はず…たぶん…きっと…
クリーニング業界にまつわる、耳を疑うような信じがたい逸話の数々。
ここでは実際にマスコミを騒がせた“事件”のいくつかをご紹介いたします。
明日の被害者は、あなたかもしれません…
洗わずに返却！？大手クリーニングチェーン店に向けられた疑惑の眼差し
「大手の某クリーニングチェーン店では、預かった衣類を汚れているものと汚れていないものに分け、汚れていない衣類は乾燥機にかけただけで包装し、お客さんに手渡している」
これは、1999年に婦人向け月刊誌が組んだクリーニングに関する特集記事で掲載され、大きな波紋を呼んだ話題のひとつです。
記事が示すように、実際に洗濯物を洗わずに返却している業者が存在するのであれば、これはクリーニング業界全体のイメージを悪化させかねない、モラルに反した大問題と言えます。
クリーニング業界団体にとって、こうした話題を挙げられることはまさに想定外の“寝耳に水”状態。
真相を探るべく、出版社を訪ねた団体関係者でありましたが、出版社側は守秘義務を盾に業者名の開示を拒否。
そのため、「洗っていない」事実の確証を掴むには至らず、事実関係はうやむやなままとなりましたが、出版社は「そういう行為を行っている業者は間違いなく存在している」と自信を覗かせていたとか。
その後、業界内では“究極の手抜き”を行っていたとされる業者に対し、
「雑誌に掲載されるまでは頻繁に行われていた」
「不正がバレて保健所から操業停止命令を受けた」
「問題の業者から他店へ移った元従業員が、転職先でも同じような行為に及ぼうとした」
など、多くの噂が飛び交う状況に。
その一方で、こうした手法は格安クリーニング業者の間に浸透していた“裏ノウハウ”であった可能性も指摘されました。
しかし、汚れた洗濯物がそのまま返ってくるともなれば素人でも容易に気づくことが可能なため、近年ではこうした手抜き行う業者はさすがに存在しないのでは？と推測されています。
たったの100円！？破格の超激安クリーニングに隠された裏事情
2001年に、業界第二位という大手の業者が開始した、クリーニング品をワンコインの100円で受け付けるという、前代未聞の超激安“100円クリーニング事業”。
しかし実際には、商品を100円から130円程度で預かりながらも店員が「100円では汚れを落としきることができない。でも、ウチで開発した“オゾン＆アクア加工”を行えば大丈夫」と追加料金を徴収する仕組みでした。
同社はこの100円システムをノウハウとして販売させると同時に、同業者向けの大規模な見学会などを積極的に開催。
ところが、翌年になると同社から現れた内部告発者よってその実態が暴露されると、大手新聞社の週刊誌がこれを記事にして報じ、業界内は大騒ぎとなったのです。
100円クリーニング事業を巡る一連の問題は、全ク連（全国クリーニング生活衛生同業組合連合会）の機関誌でも大きく取り上げられると同時に、問題の会社が標榜していた特殊加工を検証。
実験の結果、“効果無し”という事実を公表したのです。
こうした動きに対し、問題の会社は週刊誌を相手に訴訟を起こすも、敗訴という結果に終わりました。
業界第2位…大手の業者が手を染めた悪質商法と違法行為
2013年11月に、某経済誌上で踊った“トッピング商法”の文字。
これは、クリーニング業界第3位という大手の業者行っていた悪質な手口を揶揄したものです。
問題の業者は、顧客に実際の効果も定かではない特殊加工を勧め、次々と追加料金を徴収。
追加料金の中には、他社では通常料金の中で行われるワイシャツの襟汚れ落とし等も含まれていました。
ちなみに、“トッピング商法”を行っていたこの業者。
その経営体制を巡っては、過去に別件で摘発を受けていた経緯があるのです。
事の発端は、2009年に起きた建築基準法違反問題。
同社が建てたクリーニング工場が建築基準法違反の指摘を受けことをきっかけに、各都道府県の行政が同社の各工場を調査すると、24カ所もの違反工場の存在が明らかとなり、それらは全て会社ぐるみで行われて違法行為であることが判明しました。
さらに、この業者をめぐる違法行為はこれにとどまらず、禁止溶剤使用の疑惑までもが浮上。
その後、実際に全国20ヶ所で使用されていた事実が判明すると、行政指導を受けた同社は禁止溶剤を「ソルカンドライ」という溶剤へ変更。
ところが、このソルカンドライの実態は、非常に強力な温室効果ガスであったため、環境に悪影響を与えることは誰の目にも明らか。
しかし、同社はそのことには触れず、「環境にやさしい」と虚偽宣伝を続けていたと言います…
まとめ
私たち素人では、なかなかその内情を伺い知ることができないクリーニング業界。
“クリーニング”と名の付く業種に恥じないクリーンな体制を、今後も整えていってもらいたいものですね。
